Webサイト制作前にすべきこと
Webサイト制作は、プランニングが成否を分ける。
Webサイト制作を成功に導くための、事前準備と実施計画を伝授します。
Webサイト設計、デザイン制作、その前に
Webサイトを閲覧するユーザーの大半には明確な目的があり、特定キーワードを用いて検索を行います。その後、検索結果に表示された一覧から、表示タイトルやディスクリプション（タイトル下に表示される説明文）を確認し、目的が達成される可能性の高いWebサイトへと流入し、閲覧・回遊を行います。この事からも分かる通り、Webサイト制作におけるサイト流入前の重要ポイントには「タイトル設定」や「ディスクリプション設定」などのメタ情報設定があげられることが分かりますが、このメタ情報はどのように決定していくべきなのでしょうか。
また、Webサイトへの流入後は、ユーザーの閲覧デバイスに表示されるファーストビューの第一印象がサイト回遊を左右し、コンバージョン率に多大な影響を及ぼします。心理学メラビアンの法則では、人は3秒で第一印象を判断するとされており、対人への第一印象を決める割合は「言語情報7%」、「聴覚情報38%」、「視覚情報55%」とも言われています。動画コンテンツを除き一般的なWebサイトは、聴覚情報での訴求を行わない事を考慮すると、視覚情報がユーザーに与える第一印象の大半を占めることが想像されることから、TOPページをはじめとするWebサイトデザインが目的達成に大きな影響を与えるのが分かります。では、Webサイトデザインは、どのように決定していくべきなのでしょうか。
本ページでは、好き・嫌いなどの感覚だけではない、Webサイト制作に着手する前にすべきことを、詳細まで掘り下げてご紹介していきます。
Webサイトの役割と、用途・目的を明確化する。
Webサイトの代表的な役割には、①企業の信用を担保するコーポレートサイト、②採用強化を目的とする採用案内サイト、③良質なブランド体験を目的とするブランドサイト、④集客を目的とするサテライトサイト、⑤特定期間でのKPI達成を目的とするキャンペーンサイト、⑥直接的な売上向上を目的とするECサイト、⑦情報発信を目的とするWebオウンドメディア、⑧社内コミュニケーションを目的とするイントラネットサイト、などが主な例としてあげられますが、新規制作・リニューアルを問わず、Webサイトに担わせる役割の明確化と用途・目的（ゴール設定）の策定が不可欠です。目的を明確化することで、Webサイト設計時の緻密な導線設計が可能となり、ユーザーに求める最終的なアクション（コンバージョン）に導くことが可能となります。
①企業の信用を担保する「コーポレートサイト」
コーポレートサイト（企業ホームページ）は、顧客、見込み客などのお客様はもちろんのこと、協力企業や協業者、株主や投資家、自社従業員やそのご家族、求職者、マスコミ関係者など、企業に関わる全てのステークホルダーが対象ユーザーとなり、あらゆる目的でサイトを閲覧することが想定されます。ユーザーの目的により必要となる情報は多様であることから、それぞれのユーザーの立場を考慮したサイト設計及び情報構成が不可欠となり、ユーザーの知りたい情報を的確に提供し、ユーザーとの密なコミュニケーションを図ることで初めて、企業の信用を担保し、優位性や信頼感を伝えることが可能となります。
コーポレートサイトは、企業の信用性や信頼感を醸成するとともに、タイムリーな情報をいち早く発信できる唯一無二の媒体だと言えますので、Webサイト制作時は、ユーザー視点で使いやすく、見やすく、分かりやすいサイト設計が不可欠です。また、企業のブランドイメージが直感的に伝わるよう、情報だけでなく、情緒が伝わるデザイン設計が不可欠であると言えます。
《制作事例 三洋貿易株式会社 様》
FVでは注力する４つの市場イメージをアニメーションで遷移させた勢いのあるデザインで三洋貿易が持つ先進性、挑戦し続ける姿勢を表しました。またメガドロップダウンメニューを採用することでスクロールをなくし、ユーザビリティの向上を実現しています。下層には新たにブランドページを設け、コンセプトやロゴ、タグラインなどをまとめて伝えています。
②採用強化を目的とする「採用案内サイト」
採用案内サイトは、求職者に向けた情報提供のプラットフォームであり、リクナビ、マイナビに代表される求人媒体だけでは伝えきれないあらゆる情報を深掘りし、自社で働くメリットやベネフィットを求職者に伝えることで、採用活動を強化することを目的として制作されます。近年では、働き方改革にも後押しされ、採用条件だけでなく、働く意義や意味、社会的役割など、働き方そのものが重要視されており、特に新卒採用では、企業側のメッセージを伝えること、そして伝わったかどうかが、採用活動の成否を大きく左右するようになりました。
また求職者は、就業環境や福利厚生、社内イベントなど、企業としての柔軟な姿勢に注目する傾向が強く、待遇だけでなく、企業全体を俯瞰し、多くの要素を包括して比較・検討することで、自らの就職先を決定していくことが大半です。これからの企業は、「選ぶ前に、選ばれなくてはならない」こと、「試す前に、試されている」ことを念頭に、求職者と対等な目線で、情報発信や選考に望まなければなりません。そのためにも、自社の仕事の魅力を発信する採用案内サイトは、必要不可欠な媒体だと言えます。
《制作事例 株式会社ジョンマスターオーガニックグループ 様》
店舗スタッフの採用を強化したいというご要望のもと、採用サイトの企画・制作を行いました。トップページのファーストビューには、「美しさを育てる人になる」のメッセージと共に、実際に働くスタッフの姿を動画・映像で紹介。スタッフの自然で美しい表情をBRANDNESSのひとつとして表現しました。デザインのトーン&マナーは、同社における最新のブランドイメージを踏まえ、さらにECサイトとも統一性をもたせてジョンマスターオーガニックらしさを感じられるUI設計を行っています。また、求職者が知りたいことをインフォグラフィックで視覚的に表現するコンテンツを設け、応募へのモチベーションを高める効果をねらいました。
③良質なブランド体験を目的とする「ブランドサイト」
ブランドのファンを獲得し、ロイヤルティを高め、消費者とのエンゲージ強化を目的として制作されるのがブランドサイトです。ブランドサイトを通じて商品・製品・サービスの認知を拡大し、ブランドの世界観の共有と共に、良質なブランド体験を提供することで、目的達成を図ることができます。
また、ブランドサイトはECサイトと密接な関係にあり、ECサイトとブランドサイトの相互的なリンクを行うことで、商品・製品・サービスの信頼感や期待値を高め、直接的な売上向上を図ることができると言えます。
企業におけるブランドサイトは、コーポレートサイトと定義することもできますが、商品・製品・サービスのブランドイメージ向上を目的とするブランドサイトは、企業の信用担保を主目的とするコーポレートサイトとは掲載すべき情報コンテンツが大きく異なることが分かります。
ブランドサイトは、製品ライフサイクルに応じたブランドの課題を念頭に、他社との明確な違いやブランド優位性を正しく発信することが重要なポイントとなります。また、消費者の期待に柔軟に応え続けることで、消費者との強い信頼関係を築くなど、消費者目線での運用が不可欠となります。
《制作事例 株式会社アクアデザイン（TERAQAL®） 様》
既存の商品を、圧倒的差異のある新商品へと生まれ変わらせるTERAQOL®。Made in Japanの「電子の活性化」と「共振」の持続の技術、それに伴うサービスを伝えるブランドサイトです。専門的な技術内容をより分かりやすく整理し、圧倒的な情報量も分野をカテゴライズすることで整理し、動画とエフェクトを多用することで、先進的な技術力が直感的に伝わるデザインを意識しました。
④集客を目的とする「サテライトサイト」
Webオウンドメディアの中でも、直接的な集客を目的に制作されるのが、サテライトサイト（集客用Webサイト）です。コーポレートサイトとの相互リンクによるSEO対策をはじめ、特定の領域に特化して専門的かつ質の高い情報発信を行うことで、直接的な集客を図ります。サテライトサイト成功の秘訣は、SEO対策の大原則である「有意義なコンテンツの充実」にあり、いかにして特定キーワードで「検索エンジン上位表示されるか」に他なりません。Googleの掲げるユーザーファーストに則り、検索ユーザーが必要とする有意義な情報を特定の領域に特化して発信し、ユーザーの興味を誘引すると共に、自社商品、サービスの魅力も余すことなく伝えていくことが大切です。
《制作事例 BranDock》
パドルデザインカンパニーが医療・介護事業者向けに行う、ブランディング&デザインサービスを紹介するサテライトサイトBranDock（ブランドック）。医療・介護業界における集客及び採用の課題を、ブランディングやデザインで解決へと導くクリエイティブサービスです。
⑤特定期間でのKPI達成を目的とする「キャンペーンサイト」
日々運用されるECサイト（ショッピングサイト）やブランドサイトにプラスして、特定のKPI（Key Performance Indicator：主要業績評価指標）達成に向け制作されるWebサイトがキャンペーンサイトです。KPIに設定される主な指標には、新規ユーザーの会員登録数、短期的な売上向上、Webサイトの閲覧数向上、問い合わせ数の増加などがあり、目標数値の達成率によりキャンペーンの成否を図ります。
キャンペーンサイトは、ブランド・ロイヤルティの深化や、ブランドのファン獲得を第一義にするのではなく、消費者の興味を誘引し、ブランドとのタッチポイントを築くことで商品やサービスの魅力に気づいてもらうことでKPI達成を果たすことを目的とするため、キャンペーンコンテンツ自体が魅力的な企画でなければなりません。消費者に「面白い」と思ってもらえる企画を捻出することが、キャンペーンサイトの成否を分ける最も重要な要因となります。
《制作事例 株式会社ベッツ・チョイス・ジャパン 様》
フルリニューアルするHALOのモニター募集キャンペーンに向け、ランディングページの制作を行いました。スマーフォンに最適化し、すべてのラインナップと各商品の特徴が1ページでスクロールできる構成です。申し込みフォームでは、ペットの種類を選ぶことでその先の選択肢（犬種・猫種やご希望のフードなど）を変化させ、回答しやすさに配慮しました。
⑥直接的な売上向上を目的とする「ECサイト」
ECサイト（ショッピングサイト）の運営には大きく2つの方法があります。1つは、独自にECサイトを構築し運営する方法、もう1つは、楽天、Amazon、BASEなどのモール型ECサイトに出店する方法です。それぞれにメリット・デメリットがあり、事業規模や運営方針、中長期を見据えた目標設定や予算により比較・検討する必要があります。
◉最も留意すべき点は「集客力」の違い
「自社ECサイト」と「モール型ECサイト」を比較・検討する際に、最も留意すべき点はその集客力にあります。自社ブランドにブランド力があり、高い集客力を有するのであれば「自社ECサイト」の開発はオススメできますが、そうでない場合は「モール型ECサイト」への出店が売上向上の近道だと言えます。ブランド力の低いECサイトの開設は、過疎化した人のいない地方に「ポツン」と１店舗だけ開店するようなものですので、認知拡大から集客、そして売上向上には多くの経営資源を必要とします。それに比べモール型ECサイトへの出店は、人の集まるショッピングモール内に出店するのと同様ですので、自然と商品が売れる可能性を大いに秘めています。
◉「ブランドイメージ」を大切にするなら自社ECサイト
一方、モール型ECサイト出店に伴う懸念は「ブランドイメージの低下」です。デザインの自由度に制限のあるモール型ECサイトでは、本来あるべきブランドイメージが構築できないだけでなく、出店するモール型ECサイトの持つイメージが自社ブランドに影響を及ぼします。出店するモール型ECサイトにより、デザインフォーマットやデザインの制約は異なりますが、モール型ECサイトのドメイン利用は不可欠となりますので、「集客重視」なのか、「ブランドイメージを重視」なのかが重要な検討要因のひとつであると言えます。
◉初期費用（イニシャルコスト）を抑えるか、ランニングコストを抑えるか
自社ECサイトは、販売コストを除いた売上が純利益となるに対し、モール型ECサイトでは、システムの月額利用料にプラスして一定の売上課金（販売手数料）が課せられることから、ECサイトから一定以上の売上が見込める場合は、初期費用をかけて自社ECサイトの開発を行う方が大きなメリットがあると言えます。また、ECサイトの中長期的な運用を見越した場合、初期費用（イニシャルコスト）を抑えランニングコストをかけるか、初期費用をかけて中長期的な売上からの純利益で開発費を回収するかの選択が、重要な検討要因であると言えます。
《制作事例 DUGAS TOKYO 様》
これまで運用していたECサイトを一新。多様な検索軸を設けるなどUI/UXを向上したECサイトへのフルリニューアルを図りました。直感的な動線を意識し、新デザインでは商品画像を大きめにレイアウト。ブランドコンセプトやおすすめアイテムやサイズ説明、販売店のご案内など、ユーザーが安心してネットショッピングできるよう配慮したサイト構成としました。
⑦情報発信を目的とする「Webオウンドメディア」
Webオウンドメディアは、一般的には、営利目的に情報提供を行うコーポレートサイトやブランドサイト、またはECサイトと消費者の間に入り、消費者ニーズに応える有意義な情報発信を行うWebメディアを指しており、最終的には企業の商品やサービスを購入してもらうことを目的として運営されています。Webオウンドメディアには、広告収入を目的に運用される「情報メディア」と、自社サイトへの流入を目的に運用される「集客サイト」があり、情報メディアには情報発信を定期的かつ継続的に行うための専門知識を有するWebライターの存在が不可欠となります。
また、総合的な情報発信を行うニュースメディアとは異なり、Webオウンドメディアでは、特定の領域に特化した、専門的かつ質の高い情報発信がファン獲得並びにメディア普及に多大な影響を及ぼすことから、Webオウンドメディアそのものの運営コンセプトが成否を分けると言っても過言ではありません。
《制作事例 Pamphlet Clips》
パドルデザインカンパニーのパンフレット制作事例を紹介するオウンドメディアです。画像のみのポートフォリオで紹介するPamphlet Clips（パンフレット・クリップス）は、会社案内、カタログ、リーフレット、チラシなど、紙媒体の制作をご検討されるユーザーに好評で、公開より多くのアクセスを頂いています。
⑧社内コミュニケーションを目的とする「イントラネットサイト」
イントラネットサイトとは、企業・組織の社内向けネットワーク(イントラネット)に設けられた、従業員向けの業務用Webサイトです。内部ネットワークのアドレスを持つサーバ上に構築され、業務の遂行や情報共有に必要な機能がまとめられており、インターネットなどを通じて外部から直接閲覧することはできないようになっています。
イントラネットの主な目的な、社内コミュニケーションの強化であり、そのコミュニケーションの延長線上に業務スキルやプロジェクトの共有があります。また、主な掲載コンテンツには、社内向けのニュース配信をはじめ、勤怠管理、旅費清算などの各種マニュアル、福利厚生手続きなど全従業員に関わるHOW TO、新入社員情報などスタッフ紹介、社内報、経営幹部からのメッセージ（ブログ）など、情報発信コンテンツ各種があげられます。
◉イントラネットサイト制作時の留意点
イントラネットサイトのリニューアル時に最もあげられる問題点は、「欲しい情報が見つからない」「情報を探しづらい」「見にくい・分かりづらい」という課題です。社内向けの業務用サイトであるイントラネットサイトは、業績に直接的な影響を及ぼすことが少ないため、その管理や投稿ルールが曖昧なことが多く、結果、情報が混在すると同時に情報過多となり、本来の役割を果たせなくなってしまうケースが頻発します。コーポレートサイト（企業ホームページ）やショッピングサイト（ECサイト）などと同様に、最も留意すべきは使いやすく見やすいことです。ユーザーファーストの視点を念頭に、中長期的な運用を見据えたサイト設計をすることが、イントラネットサイト成功の秘訣だと言っても過言ではありません。
◉イントラネットサイトにもデザインは必要か
イントラネットサイトは、社内向けの業務用Webサイトであるが故に、コーポレートサイト（企業ホームページ）やブランドサイトと比べデザインが二の次になりやすく、無機質かつ業務的なサイトが多く見られますが、大切なのは、ブランディングの観点を忘れずに、全てのステークホルダーへのタッチポイントにVI（ビジュアル・アイデンティティ）を構築していくことです。従業員は、ステークホルダーの中で最も自社ブランドのファンとなっていなければならない存在であることを念頭に、上質なUX（ユーザー体験）を提供することで、自社へのブランド・ロイヤルティを高めるよう努めなければなりません。
マーケティング戦略の策定からブランド優位性を定義し、違いの明確化を図る。
折角Webサイトを制作しても、単に事業内容や製品・商品・サービス情報を羅列して紹介するだけでは、ブランド優位性が伝わらず、せっかくの商談機会を損失する結果になり兼ねません。外部への情報発信を目的とする企業Webサイトでは、用途・目的の如何を問わず、ユーザーにブランド優位性を伝え、他社との差別化を図る取り組みは必要不可欠だと言えます。
では、ブランド優位性は、どのように明確化して定義するべきなのでしょうか。単に自社のできることを伝えるだけでは優位性とはならず、他社と比べて強みだと打ち出しても、業界における自社のポジショニングが定義されていなければ、本来比較・検討されるライバル他社との比較にならず、ブランド優位性を打ち出せたことにはなりません。
ブランド優位性を明確化し定義するためには、マーケティング戦略における3C分析を用いての自社分析が有効であり、分析結果を考慮してのポジショニングやターゲットのセグメンテーション、そして4P戦略の策定が不可欠であると言えます。
ターゲット市場のセグメンテーション
市場ニーズが細分化される現代において、ひとつの製品・サービスだけではターゲットとする市場全体のニーズに応えることは容易ではありません。また、ターゲットとする市場規模が大きければ大きいほど競合他社の参入も多く、市場でのシェア獲得競争は熾烈なものとなることから、市場参入の際は、自社がターゲットとする市場を同質的なニーズを持ったいくつかの顧客集団に細分化し、最も獲得したい市場に絞り込みマーケティング資源を集中投下することで、市場シェアの獲得を図るための市場選定を行います。これをターゲット市場のセグメンテーションと言います。
ポジショニング
ポジショニングは、選定したターゲット・セグメントの顧客層に対するベネフィットを掘り下げて検討することで、顧客層から自社製品・サービスの優位性を認識してもらい、他社製品・サービスよりも魅力的であると認知してもらうことで競合製品・サービスに対して優位に立つことを目的としています。ポジショニングの検討項目としては、①製品の機能・品質・デザインのブランド優位性、②製品・サービスを購入する前後に生じる顧客へのサービスのブランド優位性、③製品・サービス価格のブランド優位性、などがあげられ、市場競争力が最も発揮される切り口で自社製品・サービスのポジショニングを行うことが肝要です。
3C分析とは
3C分析とは、企業を取り巻く環境を分析する際に用いられるフレームワークのひとつで、PEST分析、ファイブ・フォース分析ともに、企業戦略策定に向けた環境分析の際に用いられます。3Cはそれぞれ、顧客（Customer）、自社（Company）、競合（Competitor）のことを指しており、顧客の動向を念頭に市場と競合を分析し、事業領域における成功要因とリスク要因を導き出していきます。3C分析はあくまでも経営戦略策定に向けた事実を整理するためのフレームワークであり、今後のアクションにつなげていかなければ意味がありません。
自社分析
自社分析とは、自社でコントロール可能な経営資源の分析を指しており、具体的には、経営戦略、製品特性、人的資源、資金力などがあげられます。それらの経営資源を分解し、自社の強み・弱みを明確に言語化していくことで、以降のマーケティング戦略検討の準備を整えます。内部分析は「SWOT分析（Strengths-Weaknesses-Opportunities-Threats Analysis）」 を用いて行うと分かりやすく、現状をそのままに捉えるだけでなく、市場の脅威を機会として、また自社の弱みを強みに置き換えるなど、ポジティブに転換していくことが大切です。
顧客分析
顧客分析とは、主に潜在顧客の分析を指しており、具体的には、購買人口、潜在顧客のニーズ、購買決定者、購買要因、購買決定プロセス、市場規模、そして成長性などがあげられます。企業は潜在顧客をよく知ることで、はじめて効率的かつ効果的なマーケティング戦略を検討することができるようになり、ターゲットとする市場規模や将来的な成長性を予測し、事業参入の是非や事業継続を判断し、具体的な戦術を策定していきます。
競合分析
自社優位性を活かし市場シェアを獲得するためには、競合他社の強み・弱みを把握する必要があることから、競合他社の経営資源、ポジショニング、マーケティング・ミックス（4P戦略）の分析も重要なフェーズとなります。特に競合他社のポジショニングは、マーケティング・ミックス（4P戦略）の検討やブランド戦略の策定に多大な影響を与えることから、綿密な分析が不可欠です。競合を深く知ることで、はじめて自社のマーケティング戦略を効率的かつ効果的に構築できるようになるため、競合分析は3C分析の中で最も重要だと言えます。
マーケティング・ミックス（4P戦略）とは
マーケティングの役割は、市場ニーズや顧客満足を的確に捉え、市場の変化に合わせて「ビジネス成立の仕組み」を構築することにあります。マーケティング戦略は、環境分析から始まり、課題の抽出、ポジショニングの確定、ターゲット市場の選定、マーケティング・ミックス（4P戦略）の策定を経て、計画の実行へと移行していきます。その後、PDCA（Plan：計画、Do：実行、Check：評価、Act：改善）を繰り返し、実行中のプロジェクトの軌道修正や改善を行っていきます。
製品戦略（Product）
製品戦略では、市場のニーズに対して製品・サービスを開発し供給する「ニーズ思考」の発想と、独自の視点で技術やサービスを開発し供給する「シーズ思考」の発想があります。世の中にある多くの製品・サービスは「ニーズ思考」から発想されており、ニーズ思考においては「どのような製品・サービスを市場が求めているのか」を的確に掴むことが肝要です。
また製品戦略では、製品そのものの機能や性能だけでなく、パッケージ、容器、付随サービスなどを含め、より広義な「ホールプロダクト（Whole product：製品全体）」として製品を捉えていきます。何故ならば、顧客が求めている製品は、製品そのものだけではなく、製品に付随する全てを指して「製品」としているからです。
流通戦略（Place）
メーカーとユーザーを結ぶのが流通チャネル（流通業者）です。いくら素晴らしい製品やサービスを魅力的な価格で提供しても、その製品がユーザーの目に触れなければ購入機会を得ることはできないことから、流通チャネルの重要性が分かります。近年では、インターネットによるメーカー直販なども目立つようになりましたが、多くの製品は流通チャネルを通して市場に共有されています。流通チャネルには、インターネットや自社営業による直販（ゼロ段階チャネル）の他、卸売業者や販売代理店を１社間に設ける１段階チャネルや、さらにその先に小売業者のある２段階チャネルなどがあり、チャネル数の多い製品・サービスであればあるほど、その供給範囲は広くなり、事業規模・売上規模が大きくなる傾向にあると言えます。
価格戦略（Price）
企業の収益を決定づけ、事業に多大な影響を与えると同時に、消費者の購買意欲にも直接的な影響を与えるのが、この価格戦略です。企業は、市場の価値観や、ライバル他社の動向を見据えながら市場競争力のある適正価格の設定を行い、利益の確保と製品・サービス価値の維持を図らなければなりません。コスト志向での価格設定手法には、製造コストに利益を上乗せする「コストプラス価格設定」、製造価格に一定の利益の上乗せする「マークアップ価格設定」、事業規模を想定し一定の利益が確保できるように価格設定を行う「ターゲット価格設定」などがあります。
ニーズ志向での価格設定には、市場ニーズと市場価格帯を見つけ出し価格設定を行う「知覚価値 価格設定」や、顧客層・時間帯・場所によって異なった価格を設定し製品・サービスの安定供給を図る「需要価格設定」などがあり、どの方法で価格設定を行うのかは、製品・サービスや業種・業界、さらには目標とする市場シェア獲得率などにより綿密な計画が必要です。
コミュニケーション戦略（Promotion）
市場ニーズにあった製品開発を行い、価格設定や流通戦略が決定しただけでは、消費者にその製品を購入してもらうのは容易ではなく、製品の特長や優位性、さらにはブランドイメージを消費者に伝え、認知を広め記憶してもらい、関心を高めることで製品への欲求を高めていく必要があります。コミュニケーション戦略では、価格設定における製品のブランドイメージや、流通戦略における製品の流通経路、さらには消費者行動や購入意思決定のプロセスを踏まえながら、消費者とのコミュニケーション最適化を図り、いかにして購入へとつなげて行くかの緻密な戦略を策定していきます。
制作チーム全員で共有するコンセプトを策定する
Webサイトには前記で紹介する通り様々な役割や用途・目的があり、制作時には、情報整理、情報コンテンツ開発、デザイン制作、そして制作会社とのディレクションなど、自社のWeb制作担当チームと外部制作会社の緻密なコミュニケーションが不可欠となりますが、大切なのは、「どのような役割を担うWebサイトを制作するのか」「どのような用途・目的を持ってWebサイトを制作するのか」などを制作チーム全員で共有すること、つまり「制作コンセプトを策定する」ことです。制作チーム間の認識のズレは、サイト構成や情報コンテンツの開発において大きな支障となり、制作進行が進めば進むほど、軌道修正に多くの時間を割く結果となってしまうことから、Webサイト制作時には、制作着手前に十分なコミュニケーションを図り、Webサイトの役割や用途・目的をもれなく共有することが大切です。
ディレクション担当者
Webサイト制作における外部制作会社との窓口を務める担当者です。サイト設計時にはサイトマップ計画や要件定義の策定に向けた議論や、サーバ情報のやり取りが必要となることから、Web制作に関する知見のある担当者を配置頂くことを推奨しています。また、マーケティング戦略やブランド戦略に基づくWeb戦略を要する場合、マーケティング部やブランドマネージャーなど、事業戦略を担う部署や担当者が適任となる場合も多く見られます。
コンテンツ開発担当者
各ページの情報制作を行う担当者です。多くの企業では、企業情報の情報コンテンツ開発を総務担当が担い、採用に関する情報コンテンツの開発を人事部が担い、事業・サービス紹介に関する情報コンテンツの開発を営業部が担うなど、該当する事業部に複数の担当者を設けてWeb制作を進めて行きます。コンテンツ開発は、目的達成に多大な影響を与える最も重要なフェーズであると言っても過言ではないことから、自社独自の視点でユニークなコンテンツ開発ができる担当者を配置頂くことを推奨しています。
校正担当者
デザイン制作後に誤字脱字やデザインの確認を行う担当者です。コンテンツ開発担当者が継続して校正担当を行うケースが一般的ですが、校正業務に集中できる担当者を設け、ミス・漏れなどのないよう一括管理することでスケジュールがスムーズとなり、表記のブレや文体の統一化を図ることができます。また、校正担当者と緻密なスケジュール共有を行うことで、公開に向けたスケジュール遅延を未然に防ぐことができます。
大まかな制作スケジュールを策定する
Webサイト制作に必要な制作期間は、求める要件や制作ボリューム（ページ数）などにより大きく異なりますが、制作着手前の準備期間、要件定義に要する期間、コンテンツ開発に要する期間、ページデザインに要する期間、コーディングやプログラミングに要する期間を考慮し、大まかな制作スケジュールを策定することが大切です。
特にサイトリニューアル時は、現状のサイトが公開されていることから、制作スケジュールがルーズになる傾向があり、当初予定よりも大幅に制作期間を要するケースが多く見られます。長期の制作期間を要することで、制作進行中から多くの修正・変更やページ追加を余儀なくされる事も多く、要望の追加により公開までの制作期間がさらに延期され、なかなか公開に踏み切れない事態になりかねません。Webサイトは企業・事業・商品ブランドの顔となる、企業にとって最も重要なコミュニケーションツールであることから、いち早く公開し、機会創出を図ることを強く推奨しています。
Web制作会社の特性を理解し検討する
一言にWeb制作会社といっても様々な特性に分類されると言えます。大きな分類では、①システム開発を得意とする制作会社、②Webマーケティングを得意とするWeb制作会社、③デザイン制作を得意とするWebデザイン会社、④特定業種・業界のサイト制作に特化するWeb制作会社、⑤ブランディングを得意とするWeb制作会社、などが上げられます。
それぞれに、強み・弱みがあり、発注のメリット・ベネフィットも異なりますが、大切なのは、何を目的にWebサイト制作を行うかという観点です。①のシステム開発を得意とするWeb制作会社がフロント業務を行う際、多くはデザインやブランディングを得意とするWeb制作会社との協業を図ります。②のWebマーケティングを得意とするWeb制作会社がフロント業務を行う場合、自社リソースに不足するシステム開発やブランディングのできるWeb制作会社との協業を図ります。何を重視するか、またどのような要件を求めるかにより、ベストなWeb制作会社が異なりますので、発注前には自社の用途・目的に即した発注先の比較・検討が不可欠です。
①システム開発を得意とするWeb制作会社の特性
システム開発を得意とする制作会社の特性は、すべての作業を工数計算して算出する点にあります。このことから、銀行・証券・保険などの複雑なシステムが構築されたWebシステムの開発や、大規模ECサイトなどのシステム開発に関わることが多く、アプリ開発なども得意とする制作会社が多く見られます。一方、全てを工数計算することから、デザイン表現が不得意な制作会社が多く、ブランドの具現化や、キャンペーンサイトの企画デザイン、採用サイトでの情緒の表現などには適さない制作会社であると言えます。
②Webマーケティングを得意とするWeb制作会社の特性
Webマーケティングを得意とするWeb制作会社の特性は、主にサイトへの流入や回遊、さらには集客など、Webサイトをプラットフォームとした集客システムの開発を得意とする点にあります。このことから、集客を強化したい新サービスや新規アプリなどのWeb制作に関わり、Web制作からコンサルティングまでを手がける制作会社が多く見られます。一方、制作フェーズとコンサルティングフェーズが別料金となり、運用に多大なコンサルティングフィーを要することから、大手企業との取引が多く、中小企業での活用には不向きな制作会社であると言えます。
③デザイン制作を得意とするデザイン会社の特性
デザイン制作を得意とするWeb制作会社の特性は、美しいデザイン表現を得意とする点にあります。このことから、アパレル業界のWebサイト制作や飲食店のWebサイト制作など、直感的なビジュアル訴求が必要な業界のWebサイト制作を手がける制作会社が多く見られます。一方、Webの専門知識やシステム開発・プログラミングに関する知識に乏しいことから、複雑なシステム開発やデータベース構築が不得意な制作会社が多く、難解なシステム開発や緻密な情報設計を必要とするWebサイト制作には不向きな制作会社であると言えます。
④特定業種・業界のサイト制作に特化するWeb制作会社の特性
特定業種・業界のサイト制作に特化するWeb制作会社の特性は、業種・業界に特化することで専門的な知識を身につけている他、業界特有の仕組みや制度に対応したテンプレートやシステムを流用することで、手間なく低コストでWebサイトを作れるなどのサービスを展開している制作会社が多く見られます。地域・路線・値段他、細かい条件でのクロス検索が不可欠な不動産賃貸サイトの制作に特化するなど、サービスに着目するケースや、病院・クリニックなど、必要なページが概ね想定できる業種に特化するケースなど、特化する領域は様々です。一方、特化した業種・業界特有のデザインやそのクセがついてしまっていることから、類似したWebサイトになりがちであり、特化領域以外のWebサイト制作が不得手な制作会社であると言えます。
⑤ブランディングを得意とするWeb制作会社の特性
ブランディングを得意とするWeb制作会社の特性は、本質的な企業・事業の優位性を言語化すると同時にデザインとして具現化し、自社らしさをWebサイトとして発信することで、他社との差別化を図る取り組みが可能な点にあります。あらゆる業種・業界において熾烈な競争が繰り広げられる現代において、ブランディングは不可欠な取り組みであり、市場で優位に選ばれることで、単純な価格競争を回避することができます。また、Webサイトだけでなく、会社案内パンフレットや商品パッケージ、動画、以降のプロモーションに至るまで統一されたデザイン展開を委託することで、都度の情報共有にかかる手間を省き、業務効率化を図ることができます。一方、通常のWebサイト制作よりも多くの工数を有する取り組みであることから、ゆとりある制作スケジュール策定が必要となる傾向にあります。
