239
周年事業の社内アンケート質問例｜社員を巻き込む企画の作り方
「社員の声」から、企業らしい周年事業をつくる。
社内アンケートの質問例から、社員を巻き込む周年企画の作り方まで実践的に解説します。
周年事業で社内アンケートを実施する目的
周年事業は、企業が一方的に「祝う」だけではなく、社員一人ひとりが自社の歩みや価値を見つめ直し、未来を考える機会でもあります。そこで有効なのが社内アンケートです。社員の記憶や想い、会社への期待を広く集めることで、自社らしい周年事業のテーマや企画のヒントを発見できます。さらに、社員の声を実際の企画へ反映することで参加意識を高め、周年を組織の一体感やエンゲージメント向上につなげることができます。
社員の声から周年事業の企画テーマを見つける
周年事業の企画を担当者や経営層だけで考えると、企業側が「伝えたいこと」に偏りがちです。社内アンケートを通じて、社員が感じている自社の魅力、印象に残っている出来事、大切にしたい文化、未来への期待などを集めることで、その企業ならではのテーマが見えてきます。パドルデザインカンパニーでは、こうした社員の声を単なる回答として扱うのではなく、企業らしさを紐解く材料として分析し、周年事業全体を貫くコンセプトへとつなげます。
社員を巻き込むことで周年事業への参加意識を高める
周年事業を成功させるポイントのひとつが、社員を「受け手」ではなく「つくり手」にすることです。企画の初期段階から社内アンケートを実施し、社員の意見やアイデアを取り入れることで、「会社が行う周年事業」から「自分たちでつくる周年事業」へと意識が変わります。集まった声を周年イベントや記念誌、動画、Webサイトなどへ反映すれば、社員の参加意識がさらに高まり、部署や世代を越えた一体感の醸成にもつながります。
企業の歴史・文化・価値観を再発見する
企業の歴史は、沿革に記された出来事だけで構成されているわけではありません。社員が経験した転機や挑戦、受け継がれてきた仕事への姿勢、何気ない社内文化の中にも、その企業らしさが表れています。社内アンケートで幅広い世代や部署の声を集めることで、経営層や周年担当者だけでは気づきにくい「自社らしさ」を再発見できます。
周年事業を未来の組織づくりにつなげる
周年事業は、過去を振り返るだけでなく「これからどんな会社を目指すのか」を社員と共有する絶好の機会です。社内アンケートで会社への期待や将来実現したいこと、次世代へ残したい価値などを聞くことで、未来に向けた組織の課題や可能性が見えてきます。
周年事業の社内アンケートで聞くべき質問例
周年事業の社内アンケートでは、単に「何をしたいですか」と尋ねるだけでなく、企業の過去・現在・未来を多角的に捉える質問を設計することが重要です。会社の歴史や思い出、自社らしさ、仕事への誇り、未来への期待などを聞くことで、周年事業のコンセプトや企画につながるヒントを集められます。ここでは、パドルデザインカンパニーが周年事業を企画する視点を踏まえ、目的別に質問例を紹介します。
会社の歴史・思い出を聞く質問例
周年事業ならではの企画につながるのが、社員一人ひとりの記憶に残る出来事を集める質問です。「入社して最も印象に残っている出来事は？」「会社の転機だったと思う出来事は？」「先輩から受け継いだ印象的な言葉やエピソードは？」などを聞いてみましょう。社史には残っていない社員の記憶を掘り起こすことで、周年記念誌や周年動画、ヒストリーコンテンツをより人間味のあるものにできます。
自社らしさ・企業文化を聞く質問例
普段は意識していない企業文化を言語化することも、周年事業の重要な役割です。「あなたが思う○○社らしさとは？」「他社にはない社風や文化は？」「これからも残したい会社の習慣や価値観は？」などの質問から、社員が共通して感じている企業らしさを探ります。パドルデザインカンパニーでは、回答に繰り返し現れる言葉や価値観を読み解き、周年コンセプトやメッセージ、クリエイティブを設計する手掛かりとして活用します。
会社の強み・魅力を聞く質問例
企業の強みは、経営層が認識しているものと社員が実感しているものが必ずしも一致するとは限りません。「自社の最も誇れるところは？」「お客様から評価されていると思う点は？」「友人や家族に自社を紹介するとしたら、どんな会社だと説明しますか？」などを聞くことで、現場から見たリアルな魅力を発見できます。周年事業を機に強みを再整理すれば、社内だけでなく採用や営業、企業ブランディングにも活用できます。
社員の仕事・働きがいを聞く質問例
周年事業を社員のエンゲージメント向上につなげるなら、仕事への想いや誇りにも目を向けましょう。「仕事で最もやりがいを感じる瞬間は？」「この会社で成長できたと感じることは？」「仕事を通じて社会やお客様にどのような価値を届けていると思いますか？」などが質問例です。一人ひとりの仕事に対する想いを集めることで、企業の存在価値を社員の視点から捉え直し、周年記念誌や動画の社員コンテンツにも展開できます。
会社の未来・期待を聞く質問例
周年は、これまでの歩みを振り返ると同時に、次の10年、20年へ向けた未来を考える節目です。「10年後、どんな会社になっていてほしいですか？」「これから挑戦してほしいことは？」「次世代へ残したい自社の価値は？」など、未来を起点とした質問も取り入れましょう。回答は「残したいもの」「変えたいもの」「新たに挑戦したいもの」に分類すると、社員が会社の未来に何を期待しているのかを整理しやすくなります。
周年イベント・記念企画のアイデアを聞く質問例
社員を巻き込む周年事業を実現するには、企画段階からアイデアを募る方法も効果的です。「周年イベントでやってみたいことは？」「社員同士で共有したい企画は？」「家族やOB・OGも参加できるとしたら、どんな企画がよいですか？」など、自由な発想を促す質問を設定します。すべての意見を採用する必要はありません。社員のニーズや関心を把握しながら、企業らしさと周年事業の目的に合う企画へ磨き上げることが重要です。
周年記念品について聞く質問例
周年記念品は社員の手元に残るからこそ、企業側の都合だけで選ばず、受け取る人の視点を取り入れることが大切です。「もらってうれしい周年記念品は？」「実用性・特別感・企業らしさのうち何を重視しますか？」「長く使いたいと思うものは？」などを聞くと、ニーズを把握しやすくなります。回答を参考にしながら、周年ロゴやブランドカラーなどを取り入れれば、単なるノベルティではなく企業への愛着を育む記念品にできます。
周年サイト・記念誌・動画について聞く質問例
周年サイトや記念誌、動画を制作する場合は、社員が「何を知りたいか」「何を残したいか」を事前に聞いておくと企画の質が高まります。「会社のどんな歴史を知りたいですか？」「紹介してほしい社員やプロジェクトは？」「未来の社員へ残したいメッセージは？」などが質問例です。パドルデザインカンパニーでは、アンケートで集めた声を企画・編集・デザインまで一貫してつなぎ、企業らしさが伝わる周年サイト、記念誌、動画へと具体化します。
【目的別】周年事業の社内アンケート質問例
周年事業の社内アンケートは、実施すること自体が目的ではありません。「企業理念を浸透させたい」「社員の一体感を高めたい」「未来ビジョンを共有したい」など、周年事業で実現したい目的によって、聞くべき内容は変わります。目的を明確にしたうえで質問を設計すれば、集まった回答を具体的な企画へつなげやすくなります。ここでは、周年事業でよく設定される3つの目的別に、質問例と活用のポイントを紹介します。
企業理念・パーパスを再確認するための質問例
周年は、自社が「何のために存在し、どのような価値を社会へ届けてきたのか」を改めて考える機会です。「自社が社会に提供している最も大きな価値は？」「企業理念を実感した出来事は？」「これからも大切にすべき価値観は？」などを質問してみましょう。理念を知っているかだけを確認するのではなく、社員自身の経験や言葉からその意味を掘り下げることが重要です。回答を分析することで、理念の浸透度や認識の違いが見え、周年メッセージやブランドコンセプトの策定にも活用できます。
社員エンゲージメントを高めるための質問例
周年事業を社員エンゲージメントの向上につなげるには、会社への愛着や仕事への誇りを再認識できる質問が効果的です。「この会社で働いていてよかったと感じた瞬間は？」「自社の誇りに思うところは？」「これからも大切にしてほしいことは？」など、ポジティブな経験や感情を引き出します。集まったエピソードを周年記念誌や動画、イベントなどで共有することで、社員同士が互いの想いを知り、「この会社で働く意味」を再発見する機会をつくることができます。
社内コミュニケーションを活性化する質問例
部署や世代を越えた交流を生み出すことも、周年事業だからこそ実現できる取り組みです。「もっと知りたい部署や仕事は？」「一緒に仕事をしてみたい部署は？」「社内で感謝を伝えたい人やチームは？」「世代を越えて共有したい会社のエピソードは？」などを聞いてみましょう。回答を社員紹介やクロストーク、社内表彰、周年イベントの交流企画などへ展開すれば、アンケートがコミュニケーションの起点となり、普段は接点の少ない社員同士をつなぐきっかけになります。
社員を巻き込む周年事業の企画の作り方
社員を巻き込む周年事業を成功させるには、イベントや記念品などの施策から考えるのではなく、「周年を通じて何を実現するのか」から企画を組み立てることが大切です。目的を定め、社内アンケートで社員の声を集め、そこから企業らしいコンセプトを導き出すことで、各施策に一貫性が生まれます。パドルデザインカンパニーでは、調査・企画からクリエイティブまでを一貫して設計し、社員が自分ごととして参加できる周年事業へと育てていきます。
Step1｜周年事業の目的とゴールを明確にする
まずは「なぜ周年事業を行うのか」を明確にします。社員への感謝を伝える、企業理念を浸透させる、組織の一体感を高める、次のビジョンを共有するなど、企業によって目的はさまざまです。大切なのは「創立○周年だから祝う」で終わらせず、周年を経営や組織の課題と結びつけること。パドルデザインカンパニーでは、経営層へのヒアリングなどを通じて周年事業の目的を整理し、その後の企画やクリエイティブを判断する軸をつくります。
Step2｜社内アンケートで社員の声を集める
周年事業の目的が定まったら、社内アンケートを実施します。全社員を対象とするのか、部署・世代ごとに対象を設定するのかを決め、回答期間や回答方法を設計します。重要なのは、周年事業の目的から逆算して質問を絞ることです。必要に応じてインタビューやワークショップも組み合わせ、アンケートだけでは捉えにくい社員の想いや価値観まで掘り下げます。
Step3｜アンケート結果から周年事業のコンセプトをつくる
集まった回答を「自社の強み」「大切にしている価値観」「印象的な歴史」「未来への期待」などに分類し、回答数だけでなく、繰り返し登場する言葉や特徴的なエピソードにも注目します。そのうえで経営層の想いや企業の歴史と照らし合わせ、周年事業で伝えるべきテーマを抽出。複数の施策を貫く周年コンセプトへと整理します。
Step4｜社員が参加できる周年企画を設計する
コンセプトが決まったら、社員が見るだけではなく、実際に参加できる周年企画へ落とし込みます。ポイントは、すべての社員に同じ参加方法を求めるのではなく、気軽に参加できるものから主体的に関われるものまで、複数の接点を設けることです。企画を考える、選ぶ、語る、制作に参加するなど、周年事業との関わり方に幅を持たせることで、社員一人ひとりが自分ごととして参加しやすくなります。
Step5｜周年イベント・記念誌・動画・Webへ展開する
周年イベントは社員の一体感を生む「体験」、記念誌は歴史や想いを残す「記録」、動画は社員や企業の想いを伝える「共感」、周年サイトは社内外へ広く伝える「発信」と、それぞれ役割が異なります。目的と対象者を踏まえて媒体を組み合わせることで、周年事業全体の効果を高めることができます。
Step6｜周年事業を次の企業ブランディングにつなげる
周年で整理した企業らしさやコンセプトは、コーポレートサイト、会社案内、採用サイト、採用パンフレット、社内浸透施策などへ展開できます。周年事業で得られた成果を次のブランディング施策へ引き継ぐことで、周年を迎えた年だけで終わらない継続的な効果を生み出せます。
社内アンケートから生まれる社員参加型の周年企画例
社内アンケートには、周年事業を魅力的にするさまざまな企画の種が隠れています。社員の思い出や仕事への想い、会社の好きなところ、未来への期待などを拾い上げれば、その企業だからこそ実現できる社員参加型の周年企画へ発展させることができます。大切なのは、回答を集めて終わらせず、社員の声を「見える形」にすること。ここでは、社内アンケートを起点に展開できる代表的な周年企画例を紹介します。
社員の思い出を集める周年ヒストリー企画
「会社で最も印象に残っている出来事」「忘れられないプロジェクト」「仕事で乗り越えた困難」などをアンケートで募集し、社員の記憶から企業の歴史を紐解く企画です。年表だけでは伝わらないエピソードを加えることで、会社の歩みをより身近に感じられるヒストリーになります。写真や当時の資料、OB・OGの証言なども組み合わせれば、周年記念誌や周年サイト、イベント展示など幅広いコンテンツへ展開できます。
社員投票で決める周年記念企画
周年ロゴや記念品、イベント企画などの候補を用意し、社員投票によって決定する参加型企画です。企画の完成後に社員へ発表するのではなく、選ぶプロセスそのものに参加してもらうことで、周年事業を自分ごととして感じてもらいやすくなります。また、社内アンケートで事前にニーズを把握してから候補を設計すれば、企業らしさと社員の期待を両立した企画が可能です。投票結果の発表まで含めて周年を盛り上げるコンテンツにできます。
社員インタビューを活用した周年記念誌
社内アンケートから印象的な回答やエピソードを見つけ、その社員へのインタビューへ発展させることで、読み応えのある周年記念誌を制作できます。創業期を知るベテラン社員、次代を担う若手社員、節目となるプロジェクトに携わった社員など、立場や世代の異なる声を掲載するのがポイントです。パドルデザインカンパニーでは、企画・取材・編集・コピーライティング・デザインまで一貫して設計し、単なる社史ではない「人から企業を伝える記念誌」へ仕上げます。
社員が出演する周年記念動画
社員自身が出演し、会社への想いや仕事の魅力、未来へのメッセージを語る周年記念動画も、社員参加型企画として効果的です。アンケートで集まった回答をもとに出演者やテーマを選定すれば、つくられた言葉ではないリアルな企業像を伝えられます。パドルデザインカンパニーでは、周年動画の企画・構成から撮影、編集まで一貫して制作。社員の言葉と表情を通じて企業文化を可視化し、周年イベントだけでなく採用や企業紹介にも活用できる映像資産をつくります。
社員の声からつくる周年サイト
社員アンケートで集めた思い出、仕事への誇り、自社の魅力、未来への期待などをコンテンツ化し、周年サイトで発信する企画です。ヒストリーや社員インタビュー、未来メッセージ、周年プロジェクトの紹介などを組み合わせれば、企業の過去・現在・未来を立体的に伝えられます。パドルデザインカンパニーでは、周年コンセプトの策定から情報設計、コピー、Webデザインまでトータルに支援。社内外の双方に「その企業らしさ」が伝わる周年サイトを設計します。
未来へのメッセージを集める周年企画
「10年後の会社へ伝えたいこと」「未来の社員に残したい言葉」「これから実現したいこと」などを社員から募集し、企業の未来をみんなで描く企画です。集まったメッセージは、周年サイトや記念誌への掲載、イベント会場での展示、映像コンテンツなどへ展開できます。また、タイムカプセルのように次の周年まで残す方法もあります。周年を過去の振り返りだけで終わらせず、社員一人ひとりが企業の未来を考え、次の節目へ想いをつなぐ象徴的な企画になります。
周年事業の社内アンケートを成功させるポイント
周年事業の社内アンケートは、質問を用意して全社員へ配布するだけでは十分ではありません。回答する社員の負担を抑えながら、本音やアイデアを引き出し、その結果を実際の周年企画へつなげる設計が重要です。また、社員の声だけでなく経営層が周年に込める想いとのバランスも欠かせません。回答の集め方から分析、企画への反映、結果の共有までを一連のプロセスとして設計することで、社員を巻き込む周年事業へと発展させることができます。
質問数を絞り社員が回答しやすいアンケートにする
多くの情報を集めようとして質問を増やしすぎると、回答率が下がったり、自由回答の内容が浅くなったりする可能性があります。まず周年事業の目的を明確にし、「企画を考えるために本当に必要な情報は何か」という視点で質問を絞り込みましょう。回答時間の目安をあらかじめ伝えることも有効です。
選択式と自由回答を組み合わせる
社内アンケートでは、集計しやすい選択式と、社員のリアルな声を引き出せる自由回答をバランスよく組み合わせることがポイントです。例えば「自社の魅力」を選択式で把握したうえで、「そう感じた具体的なエピソード」を自由回答で聞けば、傾向と背景の両方を捉えられます。数値だけでは企業らしさや社員の想いまでは見えてきません。定量・定性の両面から回答を分析することで、周年コンセプトや企画につながる発見を得やすくなります。
回答を集めるだけで終わらせず周年企画に反映する
社内アンケートで最も重要なのは、集まった回答をどのように周年事業へ活かすかです。社員から寄せられた思い出や企業の魅力、未来への期待を分析し、周年コンセプト、イベント、記念誌、動画、Webサイトなどへ具体的に反映していきます。自分たちの声が実際の企画に採用されれば、社員にとって周年事業はより身近なものになります。
経営層と社員双方の声を周年事業に取り入れる
周年事業では、経営層が示す未来へのビジョンと、社員が日々の仕事を通じて感じている企業らしさの双方を捉えることが大切です。経営層の想いだけでは社員との距離が生まれやすく、社員の意見だけでは経営として伝えるべき方向性が曖昧になることがあります。経営者インタビューと社内アンケートを組み合わせ、両者に共通する価値観や未来への想いを見つけることで、企業としての意志と社員の共感を両立した周年コンセプトや企画へつなげることができます。
アンケート結果を社員へフィードバックする
社員にアンケートへの協力を求めたら、その結果や活用方法まで共有することが大切です。「どのような意見が多かったのか」「社員の声から何が見えてきたのか」「どの意見が周年企画に反映されたのか」を社内報やイントラネット、周年サイトなどで発信しましょう。回答が実際の企画につながったことが分かれば、社員は自分も周年事業づくりに参加したという実感を持てます。アンケートを双方向のコミュニケーションにすることが、周年事業への共感と参加意識をさらに高めます。
周年事業で社員を巻き込むなら「調査」から始める
社員を巻き込む周年事業をつくるなら、最初に考えるべきは「何をつくるか」ではなく、「自社にはどのような価値があり、社員は何を大切にしているのか」です。社内アンケートやインタビューなどの調査を通じて社員の声を集めることで、企業らしさや受け継ぐべき文化、未来への期待が見えてきます。社員の声を集めること自体を目的とせず、そこから企業らしさを発見し、周年事業の企画やその後のブランディングへつなげることが重要です。
社内アンケートから企業らしさを言語化する
「自社らしさ」は、企業理念や沿革だけから見つかるものではありません。社員が誇りに感じている仕事、語り継がれてきたエピソード、日々の判断や行動に表れる価値観にも、その企業ならではの個性が表れています。社内アンケートによって幅広い部署や世代の声を集めることで、社内では当たり前になっていて気づきにくい魅力も見えてきます。周年事業は、そうした社員の声から「自分たちはどんな会社なのか」を改めて言語化する絶好の機会です。
周年事業を一過性のイベントではなく企業資産にする
周年事業で本当に残すべきものは、記念品や制作物だけではありません。調査を通じて発見した企業らしさ、社員が大切にしている価値観、未来へ受け継ぎたい文化そのものが企業のブランド資産です。周年を機にそれらを言語化・可視化しておくことで、企業活動のさまざまな場面で長期的に活用できるようになります。
パドルデザインカンパニーの周年事業支援
周年事業は、企業の歴史を振り返り、これまで支えてきた人への感謝を伝えるとともに、次の未来へ向けて企業の価値を再確認するブランディングの機会です。パドルデザインカンパニーでは、周年を単なる記念行事として捉えず、企業の歴史や経営者の想い、社員の声を丁寧に紐解くことからプロジェクトをスタート。企画・コンセプト設計から各種クリエイティブまで一貫して支援し、その企業だからこそ実現できる周年事業をつくります。
周年事業の企画・コンセプト設計からトータルで支援
「周年を迎えるが、何をすればよいかわからない」という段階からご相談いただけます。パドルデザインカンパニーでは、周年事業の目的や経営課題を整理し、経営層へのヒアリングや社内アンケート、企業の歴史・文化の調査などを通じて、その企業が周年で伝えるべき価値を明確にします。そのうえで周年コンセプトやメッセージを策定し、施策全体を設計。個別の制作物から考えるのではなく、周年事業全体に一貫したストーリーをつくることを大切にしています。
周年ロゴ・記念誌・Webサイト・動画・イベントまで一貫して制作
周年事業では、周年ロゴ、記念誌、Webサイト、記念動画、周年イベントなど、複数の施策を同時に展開するケースが少なくありません。パドルデザインカンパニーでは、それぞれを別々の制作物として考えるのではなく、一つの周年コンセプトを軸にトータルで企画・制作します。グラフィック、Web、映像、イベントまで一貫したクリエイティブディレクションを行うことで、媒体が変わっても企業らしさがぶれない、統一感のある周年ブランドを構築します。
社員を巻き込み「その企業らしい周年事業」をつくる
パドルデザインカンパニーが大切にしているのは、周年事業を企業から社員へ一方的に届けるのではなく、社員とともにつくることです。社内アンケートやインタビュー、ワークショップなどを通じて、社員が感じている自社の魅力や誇り、受け継ぎたい文化、未来への期待を収集。それらを経営者の想いや企業の歴史と重ね合わせ、コンセプトや企画、デザインへ落とし込みます。社員が「自分たちの会社らしい」と感じられる周年事業をつくり、企業への共感や誇りを次の未来へつなげます。
まとめ：社員の声を、企業の未来をつくる周年事業へ
周年事業は、これまでの歩みを祝うだけでなく、社員とともに自社らしさを再発見し、未来を考える機会です。社内アンケートを起点に、社員が大切にしている価値観や企業への期待を可視化することで、その企業ならではの周年企画が生まれます。社員の声を集め、形にし、未来へつなげることが、周年事業を企業の成長につながる取り組みにするポイントです。
東京のブランディング会社 パドルデザインカンパニー
パドルデザインカンパニーは、5職種で編成されたブランディングカンパニー。ブランドコンサルティングとデザイン会社の両側面を持ち合わせ、クライアントの課題に実直に向き合います。南青山に構える本社を主な拠点に、東京・神奈川・千葉・埼玉の1都3件を中心に、北海道から沖縄まで全国対応可能です。
ブランディングチーム
パドルデザインカンパニーには、プロジェクト全体を統括するプロデューサーやブランディングディレクターをはじめ、コピーライター、エディトリアルライター、アートディレクター、ブランドデザイナー、Webデザイナー、映像ディレクターなどが在籍し、プロジェクト毎に最適なチーム編成を行うことでブランドを最適解へと導いていきます。
記事制作/プロデューサー
ご相談や課題を受け、実施プランの策定やプロジェクトの大まかなスケジュールなどを策定します。また、プロジェクトのゴール設定やマーケティング環境分析、市場分析などを行い、市場で勝ち抜くブランド戦略提案などを行います。
Producer
CEO 豊田 善治
