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実践と研修で指導する能力開発

skill development

実践と研修で指導する能力開発

従業員のスキルアップが、
事業リスクをダウンする。

実践と研修で指導する能力開発「OJTとOff-JT」を学びます。
能力開発

企業は、ヒト・モノ・カネ・情報の4つの経営資源(四大経営資源)を活用しながら活動を行いますが、4つの経営資源の中でも最も重要とされるのが「人的資源」です。すべては「ヒト」がいて初めて活用できるものであり、ヒトがモノを使い、ヒトがカネを動かし、ヒトが情報を活かすことで初めて、企業活動を行うことができます。ヒトがいなければすべての企業活動は始まらないことから、企業活動の根幹を支えているのが、この「人的資源」だと言えるのです。
人的資源の持つ多様な能力と可能性を効率的に有効活用することがマネージメント側の責任であり、人的資源を動機付けできるか否かが事業の成果を大きく左右することから、人的資源の要素である「採用・人員配置、評価(人事考課)、報酬、賃金、能力開発」などを正しく理解し、適切な管理・運用を行う必要があります。ここでは、人的資源管理のうち「能力開発」について詳しく解説していきます。

能力開発の重要性

人的資源管理において能力開発は、最も重要なポイントとして位置付けられています。潜在能力の高い優秀な人材を獲得し、適切な人員配置を行ったとしても、能力開発を怠れば人材を活かし切ることはできません。また、評価(人事考課)により高い報償を行ったとしても、資質の開花や向上に必ずしもつながるとは限りません。
事業戦略に合致した人材を育て上げるためには、OJTやOff-JT、さらには自己啓発などを組み合わせ、効果的な研修や教育を繰り返し行うことが望ましいと言えます。

OJTとは

OJTとは、「On the Job Training」の略称で、新人や未経験者に対し、実務経験をさせながら仕事を覚えてもらう教育手法の一つです。2018年に厚生労働省が企業向けに行った「能力開発基本調査」によると、OJTを重視する企業は73%にも達し、多く企業でOJTを中心とする教育が行われている事実が明らかとなりました。
OJTは教える側(企業や人事・教育担当者)にも多くのメリットがあると考えられており、「座学研修の計画や準備に手間がかからない」、「外部講師や研修時間などのコスト削減ができる」、「教える側も成長する」などが代表的なメリットとしてあげられています。
教わる側にとってのメリットには、「個々のペースに合わせ無理なく実務経験を積むことができる」、「実務を直接経験することで実践的なスキルが身に付く」、「職場の人間関係を構築できる」、「フィードバックがすぐに受けられる」などがあげられおり、OJTには教える側、教わる側ともに、多くのメリットがあることから多くの企業で採用されていると言えます。
一方、「教育担当者のスキルにより効果にばらつきが生じる」、「教育担当者の業務に支障が出る」、「体系的に学びづらい」など、OJTにおけるデメリットも一部あげられていることから、OJTに加え、Off-JTを取り入れ、OJTとOff-JTのバランスよく能力開発を行う企業も多く存在します。

●OJTのポイント

OJTは場当たり的に実践しても成果にはつながりません。OJTのポイントは、意図(目的)の明確化、計画の策定、そして継続的なトレーニングです。この3点を正しく理解するとともに事前準備を整え、効果的かつ効率的なOJTを行うことが大切です。

01.意図的に教える

通常業務の流れや内容を教えるのも大切なことですが、OJTの意図(目的)を教育担当者が正しく理解することが大切です。経験豊富な実務従事者であれば、最も効率的な業務遂行方法や処理手法を理解し身につけているかもしれませんが、効率重視で教育を行ってしまうと、本来身につけて欲しいリスク管理や臨機応変な対応力を身につけることができないかも知れません。
効率重視の目的でOJTを行うのか、基礎力と応用力を身につけるためにOJTを行うのかなど、意図(目的)を明確化してOJTを行うことで、企業側の求める高いスキル形成につなげることができます。

02.計画的に教える

確実なスキル形成には、最初に身につけるべき基礎的な知識や技術、リスク管理と業務効率、そして臨機応変に対応できる応用力など、段階的な教育が不可欠だと言えます。しかしOJTの場となる現場では、そうした基礎から応用までの対応が日常的に行われています。いきなり応用を身につけ、それを基本としてしまうと、通常業務でのトラブルを招きかねません。このことからOJTでは、しっかりとした育成計画に基づき、正しいトレーニングを重ねることが大切です。

03.継続的に教える

新たな業務を一度で全て覚えきるのは容易ではありません。どのような職域であっても、反復的かつ段階的にトレーニングを実行することが大切です。定期的に繰り返しトレーニングを行うことで、はじめて確実なスキルを身につけることができます。トレーニングは、工程ごとに段階を設け、一つずつ確実にスキルの定着を図ることが大切です。

Off-JTとは

Off-JTとは「Off the Job Training」の略称で、新人や未経験者に通常業務での実務経験を通して教育を行うOJTに対し、職場や通常業務から離れ、場所や時間を特別に設けて行う教育手法の一つです。一般的な企業では、職能や階級別に計画され、外部講師による受講が行われます。
Off-JT最大のメリットは、会社が求める基本的な知識やスキルのばらつきを防ぐことができる点にあります。また、職能や階級別に研修を行うことで、専門性の高い知識・スキルの習得や、階級別に求められる管理スキルなどを効率的に学ぶことができます。こうした研修の場において、普段接することのない他部署の人たちと交流を図ることで社内のコミュニケーション活性化から情報交換が行われ、新たなアイデアが生まれるなど、副次的な効果も期待できます。

●Off-JTのポイント

Off-JTでは、OJTで身につける実践的なスキルや知識では習得できない、業務の基礎知識やスキルを身につけることができます。例えば新入社員であれば社会人としてのビジネスマナーや社内ルール、管理職であれば部下のメンタルケアやマネジメントなどがあります。Off-JTが必要とされる主なポイントには次の3点があります。

01.OJTでは指導しきれない、業務の基礎知識やスキルを学べる

実務の中で指導するOJTは、実践的なスキルや知識を習得できる大きなメリットがある一方、本来身につけるべき基礎知識やスキルまで指導することはできません。社会人一年生となる新卒は特に学ぶべきビジネスマナーや社内ルールなどが多くあり、今後、会社の求める人材への成長を促すためには、Off-JTが不可欠だと言えます。新卒社員向けの主なOff-JTには、ビジネスマナー、ビジネスマインド、個人情報保護法、ハラスメントなどがあります。

02.専門的な知識やスキルを学べる

専門職や技術職のジョブアップには、現在の実務では学ぶことのできない高度な知識やスキルの習得が不可欠となります。Off-JTの機会を会社が与えられなない場合、従業員が能動的かつ自主的に学ぶ機会を得なければならず、従業員のモチベーションに会社の成長を委ねることになりかねません。そうならないよう、Off-JTを計画的に実施し、社内スキルの向上を常に図る必要があります。

03.階級や職務別に必要な知識やスキルを学べる

階級や職務ごとに不可欠な知識やスキルを効率的に習得できるのも、Off-JTの大きなメリットです。特に管理職は、個人情報やハラスメントなど、法律に関する知識や実務に不可欠な資格、業界に関するトレンドや知識などを正しく理解・習得しなければなりません。管理職に不可欠な知識の習得は、個のスキルアップだけでなく、企業・組織のリスクマネジメントにもつながることから、企業にとって不可欠であると言えます。

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