厚生労働省が2018年5月に発表した有効求人倍率は1.60倍に達し、バブル期の最高値(1.46倍)を大幅に超える、かつてないほどの人手不足となっています。
さらに新卒採用の領域では、少子化等に伴い、知名度の高い大手企業を除き、学生数の確保が年々難しくなっており、優秀な人材を効率的に採用する有効な手法として「採用ブランディング」「採用マーケティング」「動画マーケティング」に注目が集まっています。このページでは、マーケティング発想での採用戦略策定、すなわち「採用マーケティング」に「動画」を組み合わせた採用手法についてご紹介します。
マーケティングの世界でお馴染みの"ファネル"は、消費者やターゲット企業がある商品を認知してから理解・検討のプロセスを経て、購入・購買に至る流れの中で徐々に対象が絞り込まれていく様子を漏斗(ろうと)形状で表わしたものです。内定者数の確保が課題となっている企業の場合は母集団の形成が重要となりますが、このような場合には企業認知・興味を高める「動画」が有用です。下図のように企業の課題と施策を整理すると、各採用施策の役割が明確化され、各種コンテンツで訴求すべきメッセージや伝えるべき情報を設計しやすくなります。
動画広告として配信する場合は、コーポレートサイト（企業ホームページ）や採用案内サイトなどのオウンドメディアに掲載する動画と比べ、コンセプトの確立、メッセージの絞り込みが非常に重要となります。
欲張って1つの動画内に多くのメッセージやコンテンツを詰め込むと、結局何を伝えたかったのか不明瞭になり、求職者の関心を引くことが難しくなりますので「1動画1テーマ」を推奨しています。実際の社員を起用してリアリティを増す、ドラマ仕立てでイメージを膨らませる、短編アニメーションで要点を分かりやすく伝えるなど、表現の幅は無限大ですが、全ては目的とコンセプトや伝えたいメッセージがどのようなものかによって最適な表現方法が異なります。
広告配信用の動画は、より深く知りたがっているユーザーが対象となる説明会用動画とは異なり、現状では興味が無い、または少し興味がある程度のユーザーが対象になりますので、数分に及ぶ長尺動画では離脱率が高くなる懸念があります。広告配信用の動画はダイジェスト版やティザー（予告）編として編集し、本編はコーポレートサイト（企業ホームページ）や採用案内サイトに掲載するなど、離脱を抑制する工夫も検討する必要があります。
コーポレートサイト（企業ホームページ）や採用案内サイトへの動画掲載が一般化してきましたが、その内容のほとんどは、社員インタビューや職場の様子など、求職者が企業について具体的に理解することを目的としたものが主流です。知名度の低い中小企業であっても、自社ならではの魅力や仕事のやりがい等、動画を通してしっかりと訴求すれば応募意向を向上させることができます。
就職説明会などの就職イベントでは、雰囲気を盛り上げるオープニング映像や、企業のビジョンやヒストリー等を演出する動画が多用されています。また、説明会の都度代表やスタッフが登壇し、業務内容や自社の魅力を紹介する工数を減らす目的で、予め収録したインタビュー動画を流すケースも多く見られます。
Visible MEASURESが5分未満の映像を対象にして4000万以上の動画で調査した結果によれば、冒頭10秒以内での離脱が視聴者の20％、30秒で33％、60秒で44％、90秒では半数以上が離脱しているという状況がわかります。
ユーザーが該当企業や商品にどれだけ興味を示しているかにより、適切な動画の時間（長さ）は異なりますが、特定の対象に向けた企業紹介ムービーなどでも冒頭に惹き込むつかみがないと、退屈で視聴者の集中力が削がれてしまい、メッセージが伝わらなくなってしまいます。
また、YouTubeが行った調査によれば、広告動画がスキップされるか否かは冒頭の5秒間で決定されるとの結果が出ており、5秒でスキップが可能になる仕様になっています。広告動画の場合は5秒で完結させるかもしくは冒頭5秒で「つかみ」30秒までに「盛り上げ」詳細な説明はその後で行うなど、離脱を防いで長尺の動画を視聴してもらう工夫が必要となります。
